2018年の普及に期待！分散型取引所（DEX）とは？　注目銘柄はWAVES、BCO、BTS！

こんにちは！ゆとりのコアラです！プギ〜。

2018年は仮想通貨　普及の年

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2017年は仮想通貨元年と言われ、多くの人に仮想通貨が認知された1年となりました。2018年はより多くの人、大規模な投資家が参入し、普及の年になると見込まれています。

そして、仮想通貨の市場規模が大きくなると共に、GMOコイン、DMMbitcoin、SBI VCなどこれまでのベンチャー企業と比べれば、比較的大きな企業による取引所サービスへの参画が増えてきました。

そんな中、現行のように一企業が取引所サービスを提供する「中央集権型サービスの欠点」と言える面が見えてきました。

GMOスプレッド¥35,000とか壁高過ぎる((((；ﾟДﾟ))))))) pic.twitter.com/zMdvXuubxx
— おん＠兼業ブロガー (@on_harahetta) 2017年12月22日

GMOコインのスプレッド45000とか初めて見た
これほぼ利益出ないでしょ...
— 白如 (@hakushiki081126) 2017年12月22日

zaif最悪。利益確定しようとしたらサーバーが反応せず、その間に価格が変わって損失が出た。以前、どこかのチャットで誰かが「損害請求ものなんじゃないか？」と言っていた意味がわかった。勉強になった。もうzaifは取引には使わない。
— ネットリスキー (@netriskyy) 2017年12月30日

自分に酔うのはいいから、早く遅延対策してほしいな🤗
遅延、サーバーダウン、確定してないのに中途半端なアナウンスを流して2回FX暴落させる、とか。

ユーザーの声に耳を傾けないbitflyerさんは、
他にいい取引所きたら見捨てられると思う。
早く対応してほしい。
胡座を開くとダメ🙅‍♂️ https://t.co/7RFb0DjaR2
— やすこ・光浦( ˙ᵕ˙ ) (@yasuko_mitsuura) 2018年1月2日

おはようございます。
朝もBinanceでお買い物中🤡コインチェックとか二度と使わない気がする、、、🤥コインチェックはスプレッド高杉アホくさに感じますね🤥
— ハムスタ佐藤　＠マサイ族 (@qVFo0jQZ0in3rTZ) 2017年12月20日

中央集権型取引所のリスク

これまでは、企業がサービスを提供し、消費者が利用規約に合意して、サービスを受ける。というのは当たり前のことでした。暗黙的にサービスの仕様が継続するか否かは企業の「サーバー」に頼らざるを得ませんでした。

しかし、ブロックチェーンによる本当の分散型システムの登場により、「サーバー」のように一箇所にデータを集めたり、一箇所でプログラムを稼働させる必要がなくなりました。あらゆる制限・拘束が解けたと言っても良いです。

今後は世界中のコンピュータに細切れになったデータを置き、世界中のコンピュータで同時にプログラムが稼働します。ハードウェアの故障によりサービスがストップしたり、ハッキングにより顧客情報が盗まれる、と言う被害から解放されます。

では、改めて中央集権型取引所のリスクを見ていきましょう。

・取引所のルールに従う

　例えばスプレッドについてです。

　現行の取引所（厳密には販売所）では、顧客の注文を受けて間違いなく通貨を仕入れるために、本当の取引値にマージンを乗せています。それがスプレッドです。スプレッドは取引所によって異なり、顧客は利用している取引所のルールに従わなければなりません。スプレッドによって買値が数％高い状態でトレードを始めれば、それだけ顧客にとっては不利になっていると言えます。

・サーバーが落ちる / 取引データを損失する

　仮想通貨の取引所サービスはまだ一部のベンチャー企業でしか提供されていません。マンパワーには限界がありますから、保守できるサーバーの規模が仮想通貨人口の拡大に追いついていない状況です。

　また、金融商品を取り扱うような信頼性の高いサーバーを拡張にするには、多額の資金が必要となりますが、大手の取引所システムを構築しているベンダーが参入するには、法整備がなされ、市場規模がもっと大きくなる必要がありますが、数年はかかるでしょう。

・資産を預ける必要がある

　取引所がハッキングを受けて、資産を盗まれる事件がいくつか起こっています。一番話題となったのはMt.GOXという取引所がハッキングを受けて閉鎖に追い込まれ、顧客には資産が帰ってこなかったGOX事件でしょう。

　また、Nicehashというクラウドマイニングサービスもハッキングにより、6400万ドル相当が盗まれた事件も記憶に新しいです。

・法規制により取引停止させられる可能性がある

　企業が属する国家によって法規制が敷かれれば、取引を強制的に停止させられる恐れがあります。それだけではなく、入出金も禁止、国家で全額没収ということもないとは言い切れません。特に中国では海外への資産流出が問題視されており、中国の取引所には警戒が必要です。

仮想通貨取引をする上ではこれらのリスクにどう対処するかを考慮しておく必要があるでしょう。

分散型取引（DEX）のメリット

前項で述べた課題を解決するため、兼ねてより分散型取引所（DEX = Decentralized EXchange：非中央集権取引所）が注目されています。

では、分散型取引所（DEX）のメリットを整理します。

・ハッキングリスクが小さい

　まず、分散型取引所（DEX）では約定するまで資産を自分の手元で管理します。約定して初めて相手へ通貨が渡り、この受け渡しはブロックチェーンに記載され、改ざんが不可能です。

　これによって取引所がハッキングを受けて資産を喪失するリスクがなくなります。

・サービス停止の危険が小さい

　世界中のコンピュータ上で分散型取引所のシステムが稼働している限り、サービスは停止しません。どこかの国で自然災害が起こったり、法規制によって仮想通貨取引が制限されても、サービスは停止しません。

・取引履歴や残高データの損失がない

　ブロックチェーンに取引履歴が残されていますから、サーバー上のデータが消失するなどのリスクが回避できます。

・本人確認が不要（いまのところ）

　特定の国や事業者が顧客を管理する必要がありませんから、本人確認が不要です。未成年や学生でも参加が可能です。

分散型取引所（DEX）関連の銘柄

・ETH

・取扱取引所：Coincheck、Zaif、Bitbank、その他多数

　イーサリアムのチェーンを利用して、イーサデルタという分散型取引所が稼働しています。現状でも、最も盛んに取引が行われている分散型取引所であり、最有力候補です。ICOでよく用いられるERC20トークンの取引が可能なため、取引所には未上場のICO トークンが売買されています。

・Waves

・取扱取引所：Binance、Bittrex、Yobit、Tidex

　Waves platform DEXという分散型取引所を稼働させています。こちらもオリジナルのトークン発行が可能で、法定通貨の価格とペッグされたトークン利用により、擬似的に日本円とトークンでの取引が行えます。また、このトークン発行機能を用いて、バーガーキングがWhoppercoinというトークンを発行したことも話題になっています。

・BCO

・取扱取引所：CryptoBridge

　CryptoBridgeという分散型取引所を稼働させています。この通貨の保有者はCryptoBridgeの収益の50%が配当される。という配当型通貨で、最近盛り上がりを見せています。

・BTS

・取扱取引所：Binance、Poloniex

　OpenLedgerという分散型取引所を稼働させています。大きな括りではBitSharesという、ビジネスのための分散型金融プラットフォームで利用される通貨です。

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